毎年4月22日は、限りある資源である地球について考える国際的な記念日、アースデイ（Earth Day）。実は50年以上も歴史があるこのイベントはアメリカの学生たちの討論から始まり、公式サイトearthday.orgによれば、今では190ヶ国以上の国で10億人もの人々が、様々な分野において、様々な解釈でこの祝祭に参加しています。

私たちethica編集部も、アースデイに合わせて開催されたオンラインイベント、『NEXT LEVEL JAPAN Earth Day 2022 | How emerging brands embrace sustainability』に参加し、持続可能な社会づくりに取り組む他の6つのブランドと共にそれぞれのブランドの取り組みや価値について共有しました。

今記事では、各ブランドのインスピレーションに溢れた活動を紹介するとともに、ethicaの9年間の歩みやこれからの課題、ethicaの“次の10年の夢”について、皆様と分かち合いたいと思います！

どんなイベント？

イベントを主催したのは、日本、韓国、ヨーロッパ、オーストラリアの市場でグローバルなデジタルマーケティングサービスを提供するNEXT LEVEL JAPAN。

直訳すると「新興企業はどのように持続可能性を包含しているのか」と題されたこのイベントでは、NEXT LEVELの創業者であるステファン・ザドナイスキーさんの進行で、3大陸から7人のスピーカーが登場しました。

参加したブランドはすべて、素材や戦略といった角度から、サステナブルな社会作りについて取り組んでいる団体です。彼らが提案する次世代のためのアイディアはどんなものなのでしょうか？

Skai Beauty（スカイビューティー）

最初に登壇したのは、イタリア生まれのヴィーガンシャンプー＆トリートメントを扱うビューティブランド、Skai Beauty創設者兼CEOのスティーブ・バイディンガー（Steve Bidinger）さん。

Skai Beautyは今年夏頃の本格始動を予定している生まれたてのD2Cブランドで、取扱商品第一弾の2 in 1シャンプー＆トリートメントは、ICEAのヴィーガン認証を取得している、オーガニックで自然と人にやさしいアイテムです。ICEA（Istituto per la Certificazione Etica ed Ambientale）とは環境に優しくエシカルである事を認証するイタリアの機関のことで、“ヴィーガン認証（ICEA VEGAN）”は食品や生活用品における動物由来成分の不使用等を定めた認証のこと。パートナーであるイタリアのメーカーの農場にて、農薬や化学肥料を使わずに栽培した原材料を使用しています。

また、使用されているボトルはブラジル産のサトウキビから作られたバイオマスプラスチック製。リサイクルが可能で、最後の1滴まで使い切れるようなデザインにこだわっているそうです。

今後は高品質なリサイクルが可能な新素材LIMEXを使用した日用雑貨の販売も計画中とのことで、さらなる商品展開が楽しみなブランドでした。

Skai Beauty（スカイビューティー）

Instagram　https://www.instagram.com/skai.tokyo/

PEEL Lab（ピールラボ）

PEEL Lab（ピールラボ）は、日本を拠点に持続可能な新素材の研究開発に取り組む国際的なバイオテックベンチャーです。Co-CEOでディレクターのジム・フアン（Jim Huang）さんと、ムービーにてコミュニティ・マネージャーのマイルズ・チウ（Miles Chiu）さんがブランドについて紹介してくれました。

食品廃棄ロスの削減・動物虐待の防止・地球温暖化の防止という3つの課題の解決を目的に活動しているPEEL Labは、世界最大の動物権利保護団体PeTAから公式認証を受け、在日フランス商工会議所が主催するフレンチビジネスアワード2022にて「サステナブルデベロップメント賞」を受賞するなど、高い注目を集めている企業です。

彼らの代表的な開発例としてフアンさんが紹介してくれたのは植物由来のレザー『ネクストレザー』です。

ネクストレザーは廃棄ロスのりんご、パイナップル、竹といった植物を原料にして作られており、動物を使った本革や石油由来の合皮に代わる次世代の皮革商品です。

実際にフアンさんが画面の前でパイナップルの繊維やココナッツの外皮から作られたネクストレザーを見せてくれましたが、本革のレザーのようなしっとりとしてやわらかな質感と弾力、自然な光沢をもつこの美しい製品は、レザーが動物由来である必要性をまったく感じさせません。レザー製品に限れば、置き換え可能な選択肢があるということがよくわかります！

フアンさんたちは、今後2030年までに日本で、また2050年までにアジア全体での動物由来レザー製品の5％を、ネクストレザーに置き換えたいと言います。日々の生活の中の動物由来・石油由来の皮革製品と植物由来の皮革製品の割合が反転する日も夢ではない、そんな希望と実現力に満ちた話を聞くことができました。

PEEL Lab（ピールラボ）

HP　peel-lab.com/ja

オンラインショップ　peellab-store.com

Zyosh（ジオシュ）

スペインの繊維会社Augusto Belliniの創業者でありCEOのぺぺ・コスタ（Pepe Costa）さんは、Zyosh（ジオシュ）という自社のサステナブルなプロジェクトを紹介してくれました。Augusto Belliniは1984年の創立以来 布地や衣類の販売を行っていますが、2014年にマイクロプラスチックによる環境汚染を知り、このままではいけないと思い立ったことがZyoshプロジェクトの開発のきっかけだったそうです。

プラスチックは基本的に自然分解されないため、半永久的に海を漂いながら、水中の残留性有機汚染物質を吸着して食物連鎖を経て、人体に害を及ぼす可能性が大きな懸念となっています。

Zyoshはスペイン生まれの、マイクロプラスチックのない海を目指す化繊製品のリサイクルシステムです。コスタさんによると、ナイロン生地などでできた化繊製品は、洗濯するたびに非常に小さな化繊ゴミ（マイクロプラスチック）を生みます。また、衣服が古くなるほど−−つまり何度も着て、何度も洗濯することで繊維が衰えるほどに、これらのゴミはより多く発生するのだそうです。衣服を適切な時期に手放すことが、マイクロプラスチックの発生防止の鍵になるというアイディアはとても新鮮でした。

一般の消費者は、おそらく衣服の“物質的に適切な”リサイクル時期や方法などの知識は持っていないでしょう。Zyoshは商品のラベルなどに見えないQRコードとして印刷されています。一定数の洗濯を繰り返し適切なリサイクル時期が来ると、ラベルの色が変わり、QRコードは読み取り可能になります。ユーザーがこのQRコードを読み取って衣服のリサイクルを行うと、アパレルブランドからリワードを受け取ることができます。

2018年、EUは2025年までに繊維ごみの55％をリサイクルしなければならないという厳しい法規制を発表しました。またマイクロプラスチックの排出量に対する企業や国への法規制は、日本を含め世界中で加速していくと考えられます。企業はたとえばZyoshを使うことによって、リサイクル規制やマイクロプラスチック排出量などの規制に対応することができるとコスタさんは言います。Zyoshはユーザーに消費者の責任を知ってもらい、環境保護に協力しやすいシステムを提供しています。

Zyosh（ジオシュ）

HP　zyosh.com

AC Biode（エーシーバイオード）

AC Biodeは環境問題に化学技術をもって取り組むクリーンテックのスタートアップ企業です。化学と材料工学（物理学、化学等の知識を融合して新しい素材やデバイスの開発などをする学問）に特化し、交流バッテリーシステム、灰のアップサイクル、プラスチックごみのアップサイクルなどの3つの異なるプロジェクトとテクノロジーを持っています。

イベントでは、創設者の一人でCEOの久保直嗣さんが彼らのプロジェクトの中から、灰とプラスチックという2つの物質のアップサイクルについて紹介してくれました。

灰は例えばバイオマス発電所などから生じたバイオマス灰や、下水処理の過程で生まれた下水汚泥を焼却した焼却灰などがありますが、それらは廃棄コストがかかり、廃棄する土地が必要で、水源や土壌への環境汚染も懸念されています。従来はごみとして埋立処理されていたそれらを、AC Biodeの技術で抗菌フィルターや肥料、土壌汚染の改善、放射線物質の除染などに再利用できるといいます。

また久保さんたちは、プラスチックごみをプラスチックの原料であるモノマーガスへアップサイクルする技術も開発しました。

プラスチックごみのリサイクルは、化繊布やベンチなどへ再利用したり、ごみ焼却した際に発生する熱を火力発電や温水プールに利用するなどの方法がよく知られています。しかし物理的なリサイクルは3回程度が限界だったり、高い熱を放出する施設には温室効果ガス対策や機械設備に高い投資が必要というデメリットがあります。

プラスチックごみからモノマーガスへのアップサイクルはケミカルリサイクルというリサイクル方法にあたり、物質的にではなく化学的に、プラスチックを半永久的にリサイクルすることが可能です。また、プラスチックは採れる量に限りがある石油資源（ペトロリウム）からできていますが、AC Biodeのアップサイクルでできたモノマーガスが原料として代替可能だということで、持続可能性が非常に高いことが伺えます。

AC Biodeはすでに日本と台湾で2つのプロジェクトを完成し、今後も国外で数々のプロジェクトを計画進行中だそうです。今後ますます注目される企業です。

AC Biode

HP　acbiode.com

Codo Advisory

『How to push Japanese brands to decarbonize faster（日本企業の脱炭素化を加速させるには）』と題したステファン・ルデュさんの発表に触れ、日本の現在の姿勢が世界に比べていかに消極的で受動的で、行動力に欠けているか改めて実感したのは私だけではなかったのではないかと思います。

ルデュさんが代表取締役兼COOを務めるCodo Advisoryは2016年に設立された、企業の脱炭素経営への移行戦略（トランジションストラテジー） を策定するコンサルティング会社です。

SDGsの実現に向けて世界の主要企業2000社を評価するWorld Benchmark Alliance（WBA）が2021年に発表した電力会社や自動車メーカーのトップ企業に日本企業が1社も入っていないなど、日本は気候変動問題においては政策の上でも企業戦略の上でもとても遅れている、とルデュさんは懸念を示します。

『環境に配慮した商品を選ぶ』という消費行動に対する2021年の意識調査では、日本は欧米諸国だけでなくアジア諸国の中でももっとも賛同が少ない国のひとつで、むしろ反対はもっとも多かったというデータがあります。（ESG explained, 7 essentials you need to know）

つまり日本の消費者は環境に良い企業の商品をただ知らないというのではなく、環境に良い商品を意志をもって選んでいないということになります。日本では、環境保護のための消費者個人の努力や行動は世界と逆を向いているのです。

また、2015年のパリ協定以降、気候変動が個人にもたらす影響に対する人々の懸念は多くの主要な国々で上昇傾向にあります。しかしある調査では、16の先進国のうち唯一、日本だけが懸念の度合いの下降傾向を見せました。（In Response to Climate Change, Citizens in Advanced Economies Are Willing To Alter How They Live and Work）

日本は法規制においても、近隣の韓国や中国が脱炭素化にむけた政策を実施する中、2022年現在も国全体の炭素市場がなかったり、企業に対する炭素税も国際的に推奨される課税率の20分の1程度だったりと、インパクトがありません。

日本において、社会全体でSDGsの目標を達成しようという機運がまだまだ育っていないことは残念ながら事実なのです。

ルデュさんは、国際社会からのプレッシャーこそが日本が行動を起こす動機になると考えます。そしてそれこそがCodo Advisoryの活動意義だといいます。

日本の企業は国際市場と密接に結びついています。たとえば日本の株式市場での取引全体の70％を外国人投資家が占めていますし（日経新聞　https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFZ256OW0V20C22A3000000/）、日本企業の海外売上高比率も年々上昇しています。自動車メーカーやカメラメーカーなどでは売上の7割以上が海外という企業も珍しくありません。環境保護に対する法規制がますます厳しくなる欧米やアジア諸国で事業展開し選ばれ、生き残るには、世界で起きていることに対応しなければ生き残れないでしょう。

Codo Advisoryでは、日本の企業が従来の姿勢のままではいられない理由を理解し、グローバル市場で価値ある企業として持続可能な経営ができるようサポートしているのだそうです。

Codo Advisory

HP　codo.jp

Purple Pepper

最後に登場したのは、Purple Pepperの創立者でありCEOのマクシミリアン・プティジュネ（Maximilien Petitgenet）さん。Purple Pepperは持続可能な組織のコンサルティングおよびトレーニングを行っている会社です。

プティジュネさんは、SDGsは気候変動におけるサステナビリティだけではないと言います。トリプルボトムライン（英語: triple bottom line、TBL、3BL）をご存じでしょうか？企業の経営パフォーマンスを損益だけではなく、環境的側面（Planet）・社会的側面（People）・経済的側面（Profit）の3つの側面から評価することで企業の社会的責任を果たす枠組みのことです。Purple Pepperは、ここに4つめのP、「目的（Purpose）」を足すことで企業の持続可能性が実現すると考えました。

Purple Pepperでは、企業が4つのPを備えた企業になることを目指し様々なサービスを提供しています。たとえば環境的側面（Planet）での研修では、3時間のワークショップを通じて、社員を気候変動に敏感な”環境戦士”へと意識改革します。社員自らが会社の進むべき道を知り、会社の内側からサステナブルな企業づくりができるようになるといいます。

他にもカーボン・フットプリント（前述）を算出しその会社が何を変えなければならないかを可視化するサービスや、企業が社会的持続可能性と環境パフォーマンスの基準を満たしていることを認証するB-Corpラベルの取得を助けるなど、脱炭素、脱石油依存に取り組むための戦略コンサルティングを提供します。

「ヨーロッパのもっとも成長の早い会社」に選ばれたプティジュネさんの実績を活かした、人にも社会にもエシカルな方法で利益をもたらす経営コンサルティングがPurple Pepperの強みだそうです。

資本主義社会において、企業は利益がなければ存続しません。企業にとって実行可能で持続可能であることが、環境保護活動の欠かせない要素だということがよくわかりました。

Purple Pepper

HP　purple-pepper.fr

ethicaの歩んだ9年間とこれから

さて、2022年7月に10期目に入るethicaもこれまでの歩みを振り返り、日本における女性メディアの価値観や、日本のユーザーの意識の変化や課題を振り返りました。

ethicaは2013年7月に『私によくて、世界にイイ。』をテーマに日本の女性のエシカル消費に対する意識の向上を目的として生まれたウェブマガジンです。

10年前は「エシカル消費」という言葉や概念はまだ日本で耳慣れず、ethicaはこれらを早い時期に”ライフスタイル”に結びつける形で取り上げた先進的なブランドであったと自負しています。

また、2015年9月の国連サミットで「SDGs」（2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標）が採択され、サステナビリティーに対する関心の高まりがあります。

この9年のあいだに、ethicaでは自然に優しく、持続可能で、健康的かつ倫理的なブランドやアイテムを多数紹介してきました。エシカルブランドやイベント、エンターテイメントとコラボレーションしたり、日本で活躍する、知性や自信を備え自立したロールモデルの女性たちに多数取材し、日本の女性をエンパワメントするような記事づくりにも力を入れています。

ethicaは決して政治色の強い媒体ではなく、トレンディで物質的に品質の良いものにエシカルな要素を備えたものを紹介し、“より良い消費”を提案する媒体です。

昨今の気候変動問題において国際的な合言葉となっている”We must act now（今すぐ行動をしなければならない）”のような危機感の強い論調から、ethicaは距離を置いていると言えるかもしれません。けれど政治的論調が敬遠され、個人の社会貢献や社会運動にまだまだ抵抗の強い日本人がエシカル消費をより身近に感じるために、ethicaのような媒体の必要性を信じて、ethicaらしい環境保護の紹介を行ってきました。

 SDGsの認知度の変化

日本のエシカル・コンシャスの状況も大きく変わりました。

今ではSDGsという言葉は小学校や中学高校の教科書にも取り入れられるようになり、SDGsの日本の認知度はこの数年で80〜90％も増加したと言われています。今まではZ世代やY世代（ミレニアル世代）と呼ばれる10〜30代の若い世代の間で特に広く知られていましたが、最近は世代や職種、性別に関係なく幅広い層の日本人がSDGsのことを知るようになりました。

一方で、知っているということが実際の行動と結びつかない日本人の消極的な姿勢が最近の調査で浮き彫りになっています。

今年の1月に日本、アメリカ、中国の10〜30代の若者に対して実施されたある調査では、日本人はSDGsを知っている割合が非常に大きい一方、より深く知ろうという関心がとても低いことがわかりました。

さらに厳しいことには、SDGsの17の項目のうち協力できそうな項目はどれかという質問に対し、全体的に日本の若者は他２国と比べて協力できると考える項目が少なく、さらに「協力できそうなものはない」と答えた人は３カ国の中でもっとも高いという結果が出ました。

このようにもっとも気候変動や社会問題に敏感と思われる世代でも、SDGsのもっとも重要である、理解・関心・行動という要素が欠如しているのです。

SDGsは、地球にとってより良い企業を消費者が選りすぐることで、企業に改革のプレッシャーを与えるという仕組みの上に成り立っています。社会からの圧力がないのであれば、企業も改革のコストをかけることはありません。日本の消費者の行動がこれほど消極的なのであれば、日本の政府や企業のSDGsへの取り組みも世界に大きく遅れをとっている現状は想像に難くないですよね。

それでも日本人のSDGsへの認知度をこれほどまでに高めたのは、教育はもちろんのこと、テレビ番組や報道機関などのメディアによる功績も非常に大きいと考えます。メディアの影響力を用いれば、認知度を高めるだけではなく、SDGsの目的達成のために何をするべきか、実行の一歩がいかに不可欠かという知識を広めることも可能なはずです。

「SDGsは企業がするべき取り組みであって自分には関係ない」「自分には何もできない」そう考えずに、日本の一人一人が環境問題は自分の問題だという意識を持てるために…　ethicaはより個人的な体験を提供できるような、インタラクティブでライブなメディアとしてより進化していきたいと考えています。

（各社敬称略）

ーーBackstage from “ethica”ーー

このたびのNEXT LEVEL JAPANのイベントは、メディアに属する者としての役割や責任を改めて見つめ直し、その可能性に対する期待を新たにした貴重な機会となりました！

日々ethicaを読んでくださる読者の皆様へ感謝すると共に、これからも持続可能な世の中のあり方について、一緒に楽しく学び考えていけたら嬉しいです。

ミミ